自社で制作し「鉄道チャンネル」で放送されている番組や、新たに鉄道以外の様々な番組を制作して、地上波TV局、BS・CS放送局、CATVなどに販売しています。

また、国内外のコンテンツホルダーが所有されている映像コンテンツの放映権、配信権などを取得して、放送局やインターネット配信プラットフォームにも供給しています。

コンテンツは「マルチユース」する時代。多角的な展開によって、権利者側のニーズに応えます。